集患・増患（販売促進）

インプラントや矯正など高額な自費治療では、インターネットを活用したＳＥＯやキーワード広告によって患者獲得を行うのが一般的なマーケティング手法になっています。
ところが、見込み患者は複数のホームページを回遊しながら比較検討することが多く、ホームページのアクセスが直接患者獲得に結びつきにくいのが現状です。
また、一度ホームページを見たとしても、その場で問い合わせをしない場合には、ブックマークしない限りはもう一度ホームページを見てもらう可能性は低くなります。
Ｅメールマーケティングでは、一度ホームページを訪れた見込み患者をメールマガジンの会員として見込み患者としてデータベース化し、継続的に情報提供することで、ステップを踏んで患者獲得につなげる手法です。広告費をかけて、患者を直接獲得するよりもハードルは低くなり結果的に広告の費用対効果を高くすることが期待できます。

平成１９年４月１日に施行された改正医療法では、医療機関の広告に関する規制が大幅に変更されました。しかしながら、以前としてキャンペーン的な表現や自費診療の表現の仕方には制限が設けられており自由な広告が可能な状態ではありません。
ところが、厚生労働省から発表された「医療広告ガイドライン」によると、「病院等のメールマガジンも、その病院等から送られてくることを希望した患者等へ送信される場合には、広告とは見なされない（原文）」と記述されており、で歯科医院が配信主体である場合には、配信希望の承諾を得ていれば広告とはみなされず、ホームページ同様に自由な表現が可能なのです。
したがって、メールマガジン会員に限定してキャンペーン情報や無料検診の案内を提示できるようになります。

既存患者からも、メールマガジン配信の許諾を取れば配信するメールマガジンは広告とはみなされず、自由な表現での情報提供が可能になります。Ｅメールマーケティング専用のメール配信システムなら、レセプトデータと連動したメール配信が可能となり、受診内容や性別、年代などのデータベースに基づいてターゲットを絞ってキャンペーン情報の配信ができます。
データベースマーケティングでは一般的に既存患者からのリピート獲得は新規患者獲得のための販促費用の５分の１で獲得が可能という定説があります。
競合が激しくなっている現状で、既存患者への定期的なリピート促進や高額自費診療へのランクアップのための情報提供は今後の歯科医院のマーケティングにとってもは必須となると思われます。