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先日、知り合いの先生から
Ｂ先生がダイレクトメールでインプラント患者の集患に成功
したという話を聞いた！
以前からＤＭやチラシをやって成功しているという話は、時々聞いていたが
医療法の広告規制に違反するのも怖いし、やりかたもわからない
ので今までは、集患はできていたので実施には躊躇していた。
ところが、最近になって急に集患が難しくなってきた。
不況の影響もあって、
インプラントや高額な自費治療が目に見えて減ってきている。
なんとか
現状を打破するためにもダイレクトメールやチラシをやりたいが全くノウハウがない。
なんとかならいものか？
このようにお考えの先生から、最近ＤＭを利用した販促のやり方について相談を受けることが多くなってきました。
実は、平成19年4月1日より施行された改正医療法により広告規制は非常に緩和されました。
大きな進歩はインプラントや歯列矯正などの自費診療の告知が可能になった事です。
医療広告は医療法69条に規定されています。
この医療法69条を熟知することで、通常の小売業やサービス業に近いようなＤＭやチラシを利用した販売促進が可能になったのです。
ところが、やり方を間違えると医療法違反となり行政から指導を受け、場合によっては処罰の対象になります。
医療法を無視した形でチラシやＤＭを、どんどんやっている先生もいらっしゃいますが、いつ本格的に摘発されるかわからず、長期的な視点からはこのような方法はお勧めできません。
ダイレクトメールやチラシを実施する場合には、どの地域に配布するかが重要です。
自医院の強い地域が良いのか、弱い地域が良いのか？
通常は、来院の可能性が高い患者比率の多い地域に配布することが有効です。
また、近隣の患者比率が非常に高い場合は、患者比率が低い地域にＤＭを配布することもあります。
また、ＤＭやチラシを配布する地域の年齢構成や世帯収入のレベルも重要です。
若い人が多くて世帯収入が低い地域にインプラントのＤＭを配布しても効果は期待できません。
ＤＭやチラシを配布する地域をどのように選定するかはレセプトデータによる患者の分布と統計データによるエリアの居住者特性を把握する必要があるのです。
スーパーマーケットや家電量販店などの大手小売業では、ＧＩＳと呼ばれる地図情報システムを使ってチラシの配布エリアを決定しています。
以前は価格が高く単独の歯科医院では手が届かなかったですが、今ではこの地図情報システムが非常に安価で利用できるようになりました。
歯科医院の広告の場合、医療法の規制から割引キャンペーンや、その他の誘導的な表現を使っての広告は禁止されています。小売業やサービス業と比較して広告の表現の自由度が制限されているので、どうしてもＤＭだけだと来院の動機を作ることが難しくなります。
解決のポイントは、インターネットや携帯のホームページを活用することです。
現在の医療法ではホームページは不特定多数の人が見ることのできる広告ではないとされています。
つまり、広告ではないので自由な表現が可能なわけです。
もちろんホワイトニングキャンペーンやインプラントの割引なども訴求できます。
ＤＭやチラシと連動させたホームページでのキャンペーン企画を同時に進行させることが成功のためのキーとなります。
弊社では、お忙しい先生のために面倒なＤＭやチラシのデザインや文案も全てお受けしております。
レセプトデータを分析し、地図情報システムに落とし込んで具体的な配布地域を選定するサービスも先生の手を煩わせることはありません。
もちろん、ＤＭと連動したインターネットや携帯のホームページも製作させていただきます。全ての作業と施策をオールインワンパッケージでご提供させていただきます。
もちろん医療法６９条も熟知していますのでリスクも非常に低いです。
更に、関東一都四県に医院をお持ちの先生なら１０％ＯＦＦ（配送料を除く）でご利用になれます。
今すぐお問い合わせください。詳細な資料は無料でお届けいたします。
＜デンタルＤＭの一例＞
・ 大判ハガキサイズ
・ 企画、構成、デザイン、配布手配
・ レセプトデータ分析、マッピング作業
・ キャンペーンホームページ作成
※上記の作業が全て込みで１通当たりの配布コストは63.6円～（2万通の場合）
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